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従業員の平均年齢と売上げから10年後に無くなるヤバい会社を見極めるポイント【保存版】

2020/01/30
 
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すぬつく(Twitter、YouTubeチャンネル登録お願いします(*'▽')。)
「イヤな上司・部下・同僚との人間関係」 「ブラックなヤバい企業・社畜・ハラスメントの悩み」 「職場での良好なコミュニケーションの取り方」 「誰も教えてくれない昇進・人事評価の仕組み」 「会社を辞めたい」 「潰れる会社の特徴」 こんな悩みの解決法を現役大手管理職の「すぬつく」が こっそりお教え致します。 宜しくお願いします。 YouTube「すぬつく企画」も宜しくお願いします。 チャンネル登録して貰えると嬉しいです。

貴方の勤めている会社は5年後、10年後も存続しているでしょうか?

過去記事で「財務・コンプラ・製品・サービス・昇給の仕組み・組織的な中期戦略の有無・ 1人当たり売上高 」と言う観点から会社がヤバい状態になっているか見極めるポイントについてお話ししました。

今回は、もっと簡単に「10年後に無くなるヤバい会社」を見極めるポイントを紹介します。今回紹介する「10年後に無くなるヤバい会社」の特徴は、大多数の企業が正に直面している問題です。

現在この問題に対策を打っていない企業の大多数はハッキリ言って「生き残れない」と断言出来ます。しっかりと自身の会社の状態を見極めて泥船と一緒に沈む事は避けましょう。

もくじ
1.従業員の平均年齢を確認しよう
1-1.団塊ジュニア世代がピーク
1-2.10年後の従業員の年齢分布を確認しよう
2.10年後に無くなる会社とは
2-1.売上げ↓固定費削減対策・中期戦略未実施
3.すぬつくの経験
4.まとめ

従業員の平均年齢を確認しよう

団塊ジュニア世代がピーク

殆どの会社では、「団塊ジュニア世代」が従業員分布のピークとなっており、その付近が平均年齢になっているのではないでしょうか。この傾向はごく自然な事です。

脂の乗った40代前半から中盤のメンバーが多く、業務の質・スピードと共に最高な状態です。正に会社を動かしている実務の層が厚く活気に溢れている状態です。

従業員の平均年齢を調べる方法

外部向けの会社概要を確認すれば、公表されている会社もあります。公表されていない場合は、人事部関連のメンバーに聞いてみるのも手です。

人事部関連のメンバーに知り合いがいない場合は、先ず自身の所属する職場のメンバーの年齢を確認しましょう。

直接聞き難い場合は、概算で結構です。その値から会社の従業員の平均年齢は大体把握出来るでしょう。

10年後の従業員の年齢分布を確認しよう

殆どの会社では、「団塊ジュニア世代」が従業員分布のピークとなっていると思います。従業員の平均年齢は約45歳位としましょう。

従業員がごっそり辞めるという事態は無いと推測し、そのまま従業員の年齢がスライドするとします。どうでしょう。

10年後の従業員の平均年齢は約54歳~55歳位となります。また、年金受給の年齢が下がり、再雇用を要望する方々も増加すると推測されます。

繰り返しになりますが、この様な年齢構成はほぼ全ての企業が当てはまります。

10年後に無くなる会社とは

売上げ↓固定費削減対策・中期戦略未実施

今現在この問題に対策を打っていない企業の大多数はハッキリ言って「生き残れない」と断言出来ます。しっかりと自身の会社の状態を見極めないと泥船と一緒に沈む事になってしまうでしょう。

固定費とは?

固定費とは、売上の増減に関わらず発生する一定の費用の事です。具体的には、人件費、家賃、水光熱費、交際費、リース料、広告宣伝費、減価償却費等があります。

固定費の中で特に人件費はその占める割合が高く、削減が難しい項目です。

何故このパターンがヤバいか解説

売上げが減ると言う事は事業が縮小し、人員が余り始めます。それだけでも十分にヤバい状態なのですが、更に悪い条件として、固定費の重い年代(固定費が重いとは給料が高い年代)が多いと致命的な状況になります。

固定費が上がって売上げが下がる簡単な例
A…1万円/1個で売れる製品を100個/月生産、固定費は5000円/1個
  →利益は(1万円-5,000円)×100個=50万円
B…1万円/1個で売れる製品を50個/月生産、固定費は7000円/1個
  →利益は(1万円-7,000円)×50個=15万円
*事業縮小で販売数が減り、固定費(人件費)が高くなると利益↓

一時的にこの様な状況になるのは致し方ありませんが、次の事業の柱を検討していない状況も重なってくると、今すぐにでも会社を辞めた方が良いと思います。

10年後に無くなる会社
・事業が縮小
・固定費(人件費)対策が未実施
・新たな事業の中期戦略検討が未実施
3つ当てはまったら1年以内、2つで3年以内に辞めた方が良い

一時的にこの様な状況になるのは致し方ありませんが、次の事業の柱を検討していない状況も重なってくると、今すぐにでも会社を辞めた方が良いと思います。

このヤバいパターンの状況では早期退職を募り易い

この様な ①事業が縮小傾向にある。②固定費(人件費)対策が未実施である。③新たな事業の中期戦略検討が未実施である様なヤバい状況では、「早期退職」を募る傾向にあります。

「早期退職」を募ったら、会社からもうヤバい状態になっていますよ。と言うサインです。

このヤバいパターンでの早期退職は受け入れるべきか

「早期退職」の条件にもよります。大体「早期退職」の場合、通常の退職よりも条件が良いはずです。会社が無くなる状況で退職の条件が良いのであれば、「早期退職」の一択で良いと思います。

すぬつくの経験

すぬつくの勤めている会社の取引先で今回のパターンに当てはまる会社はほぼ8割無くなっています。複数の事業所や工場を所有している会社が事業所や工場を集約した件も含みます。

残された従業員は、解雇になるパターンが多い様です。事業所や工場を集約した場合、他の事業所や工場に勤務しなければなりませんが、通えない場合は辞めるしか無い状況になってしまっています。

すぬつくは、10年後に無くなる会社は直ぐに分かる様になってきています。今勤めている会社もその時が来たら、直ぐに去ろうかと思います。改めてカジノ業界には憧れますね。

まとめ

10年後に無くなる会社の特徴は、①事業が縮小傾向にある。②固定費(人件費)対策が未実施である。③新たな事業の中期戦略検討が未実施である。以上の3項目の内、全て当てはまってしまったら1年以内、2つで3年以内にその会社を辞めた方が良いでしょう。今後伸びる業界に飛び込んだ方が自身や家族の為になると思います。

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