ブラックなヤバい会社で絶対就職してはいけない業種とは？【保存版】

過去の記事にて、ブラックなヤバい会社を求人広告の内容や職場の特徴と言う観点で紹介してきました。

今回は、数あるブラックなヤバい会社の中で本当にヤバい！と言う業種を「労働災害」と言う観点から紹介します。

もしも当てはまってしまったならば、即転職を検討する事をおススメします。

もくじ
1.業種別労働災害の実態
2.絶対に就職してはいけない業種とは？
3.こんなブラックなヤバい会社であれば今すぐ辞めろ
4.すぬつくの経験
5.まとめ

業種別労働災害の実態

2018年度労働災害（死傷者・死亡者数）の実態

2018年度の労働災害に於ける死傷者数は127,329人、死亡者数は909人となっております。もの凄い数です。

恐ろしいですね。日本全国での年間トータルの集計結果ですが、月平均すると１ヵ月に約10,000人の死傷者、約100人弱の死亡者が発生しているのです。

業種別労働災害（死傷者・死亡者数）の実態

業種別休業4日以上の死傷災害発生状況
1.製造業…27,842人　2.建設業…15,374人　3.陸上貨物運送事業…15,818人

業種別死亡災害発生状況
1.製造業…183人　2.建設業…309人　3.陸上貨物運送事業…102人

上記データは、厚生労働省ホームページより引用

絶対に就職してはいけない業種とは？

一番気を付けて確認すべき業種

一番気を付けなくてはならない業種はズバリ「製造業」です。

製造業を営む会社にはよく「安全第一」や「安全は全てに優先する」とのスローガンが掲げられているのが通例です。

このスローガンが形だけの状況なのか、組織的（経営者も参加しているのか）に活動しているのかが重要になります。

関連する法律からの解説

労働安全衛生法

労働安全衛生法では、50人以上の労働者を常時使用する林業、鉱業、建設業、運送業、製造業、清掃業、自動車整備業、機械修理業事業所に於いては、安全委員会を設置（労働安全衛生法第17条1項）して「労働者の危険防止のための基本となるべき対策に関すること」「労働災害の原因及び再発防止対策で、安全に係るものに関すること」「その他、労働者の危険防止に関する重要事項」を進めなければなりませんとなっています。

ポイント
法律で、安全（労働災害）に対する未然防止、再発防止策について組織的（経営者も参加して）に進めなさいとなっている。

見極めるポイント

安全（労働災害）に対する未然防止、再発防止策についての活動が形だけになっている企業は要注意です。この形だけになっているか否かは見極めが難しいですよね。

少し別の視点で「労働基準関係法令違反に係る公表事案」というのが、厚生労働省のホームページにあり、違反した企業名と違反内容が公表されています。

ここで公表される企業は「氷山の一角」です。

しかし、少なくともここで公表されている企業は安全に対する未然防止や再発防止についての活動は出来ていないと言っても良いでしょう。

よほどスゴイ改善計画でもない限り此処で公表されている企業に従事する事はお勧めできません。

こんなブラックなヤバい製造業であれば今すぐ辞めろ

製造業で大きな災害になるパターン

製造業で大きな災害になってしまうパターンは「機械装置の運転を停めずに作業して、機械装置にはさまれ・巻き込まれて死傷災害に至る」です。

今すぐに辞めるべきブラックなヤバい会社
この対策が出来ていない製造業はブラックなヤバい会社です。今すぐにでもその会社を辞める事をおススメします。

具体的な最低限の「対策」とは？

では具体的に「対策」とは何でしょうか？簡単です。機械装置が自動で動いている際に人が手を入れたり、その可動範囲に入った際にはインターロックが働き機械装置が自動で止まる仕様になっているか否かです。

これは最低限の事でこのインターロックが無い場合は絶対にその機械装置での作業をしてはいけません。死傷事故に必ず繋がります。この様な安全対策が1ヵ所でもある企業はアウトです。

すぬつくの経験

すぬつくの勤めている会社も分類的に「製造業」です。すぬつくが入社してから死傷事故は発生していませんが、未だに労働災害を撲滅出来ていません。

但し、はさまれ・巻き込まれと言った致命的な事故に繋がる災害はゼロであり、その対策も経営者が入って活動しており順調な様子です。

製造業の場合、現場部門でなくても何時現場の対応をするか、人事異動で現場に行くかは分かりませんので、会社の中で「安全」に対する活動がどの様な事を行っているかを詳しく知る必要があります。

まとめ

ブラックなヤバい会社の疑いのある企業で一層気を付けなくてはならないのが「製造業」です。ブラックでヤバい製造業であった場合、致命的な労働災害を引き起こす危険性がグンとあがります。

その見極めはなかなか難しいですが、今回記載した内容や過去記事の内容を基に判断される事をお勧めします。働きに行って致命的な労働災害に遭ってしまう事は是非とも避けたいですよね。